50代からの老後資金の貯め方を解説!いくらあれば足りる?老後のお金を貯金を活用して資産運用で増やす

50代からの老後資金の貯め方を解説!いくらあれば足りる?老後のお金を貯金を活用して資産運用で増やす

50歳にまで企業で労働を行ってきて、ある程度の資産を形成することが出来たけれど、今後老後を生活していく上では物足りず困惑しているという方もいらっしゃると思います。

 

同じ時期に入社した同期は財テク(資産運用)を行い、同じように働いてきにも関わらず、十分な資産を築いていて唖然としたという経験もある方もいらっしゃるでしょう。

 

かといって50歳まで投資というものを毛嫌い、投資をしてこなかった為、どのように投資を行えばいいのか分からない。

 

このような方に対して、どのように資産運用を始めるのが、将来の備えとなる資産を形成するのに適切であるかということを説明していきたいと思います。

実際に老後まで十年以上の時間がありますので、十分に間に合います。

 

50代の平均貯金額はどれくらいか?

そもそも50代の平均貯金額はどれくらいなのでしょうか?

 

<年代別平均年収・平均手取り額>

年齢 平均年収 平均手取り額
20~24 262万円 209万6,000円
25~29 361万円 288万8,000円
30~34 407万円 325万6,000円
35~39 442万円 353万6,000円
40~44 468万円 374万4,000円
45~49 496万円 396万8,000円
50~54 519万円 415万2,000円
55~59 516万円 412万8,000円
  • 国税庁「平成29年分民間給与実態統計調査」年齢階層別の平均給与

 

50〜59歳で大体412万円〜415万円となっています。

ここから、老後までどれくらいの資産が必要になるでしょうか?

 

老後2000万円問題があるけど本当に2000万円必要なのかを検証

多くの人は驚いたと思います。老後までに年金とは別に2000万円を貯めなければならないのか・・・と。

 

しかし、その計算根拠となっているのは以下です。

 

月5.5万円 × 12か月 × 30年 = 1980万円

  • 夫65歳、妻60歳の時点で夫婦ともに無職
  • 30年後(夫95歳、妻90歳)まで夫婦ともに健在
  • その間の家計収支がずっと毎月5.5万円の赤字

 

 (2) 高齢単身無職世帯では,可処分所得及び消費支出は実質減少,平均消費性向は上昇

(2) 高齢単身無職世帯では,可処分所得及び消費支出は実質減少,平均消費性向は上昇

 

これを鵜呑みにするのではなく、上記の図にある項目を自分の家庭に当てはめて考えてみれば、本当に自分たちが必要な資産額がわかるはずです。

消費支出が上記では月々142,198円ありますが、あなたの家庭ではどれくらいの水準になりますか?

 

2000万円の前提で貯金415万円の場合、65歳までに目指すべき運用利回りはどれくらいか?

50歳の人が、415万円から2000万円にするには資産を4倍にしなければなりません。

これはとても大変ですが、複利を生かして高い利回りで運用する必要があります。

結論を言えば、65歳までの15年間、利回り11%程度で毎月なんとか10万円を運用に回せば達成ができます。

 

これはあくまで例なので参考にして欲しいのですが、やはり複利と時間を味方につけなければ資産は増えないことがわかります。

 

投資元本 インカム 追加入金
1 4,150,000 456,500 100,000
2 4,706,500 517,715 100,000
3 5,324,215 585,664 100,000
4 6,009,879 661,087 100,000
5 6,770,965 744,806 100,000
6 7,615,771 837,735 100,000
7 8,553,506 940,886 100,000
8 9,594,392 1,055,383 100,000
9 10,749,775 1,182,475 100,000
10 12,032,250 1,323,548 100,000
11 13,455,798 1,480,138 100,000
12 15,035,936 1,653,953 100,000
13 16,789,889 1,846,888 100,000
14 18,736,776 2,061,045 100,000
15 20,897,822 2,298,760 100,000

 

こちらを参考に、実際の月々の生活費などを当てはめて、必要な利回りを算出してください。

 

高利回りを達成するには?自分で株式投資を行う

投資の王道といえば、株式投資であろう。富裕層は株式投資を行っているから自分を、株式投資を始めてみようと考える方もいらっしゃるでしょう。

実際に2倍かぶ、3倍株、10倍株など派手なニュースが飛び交っていますよね。

上記で期待利回り11%と言いましたが、それすら低く感じてしまうような世界が株式市場です。

 

巷で有名なのは、短期のデイトレードや、信用取引によるレバレッジのかかった運用です。

しかし、これらは再現性があまり高くなく、また再現性を生み出すには途方もない労力がかかりますので、例えばサラリーマンをしながら取り組むのはおすすめしません。

また、リスクも非常に高く、これから株を始めるという人にはとても推奨できません。

 

実際に、私も大学時代に個別株投資を東大の株式投資サークルで学びながら実践しましたが、なかなか思うような成績をあげるまでには時間がかかりましたし、時には大きく資産を落とすこともありました。

今も、株取引はしていますが、かなりの時間をかけて財務諸表を読み込んでいます。

 

株式投資を行いリターンを上げる為には、詳細な財務分析を行う知識と、頻繁に動く株価に耐える胆力、どこで買で入り、どこで売るかという経験と洞察力が必要となってきます。

これに加えて、マーケットの流れに大きく乗るという要素も必要です。非常に難易度が高いのです。

 

50歳まで投資経験がなく、いままで作った大事な資産を経験も知識もない自分の腕に任せて運用するのは大切な資産を溶かす可能性がある為、適切であるとはいえないでしょう。

 

投資信託など他人に運用してもらう

自分での投資を断念した場合に、信頼できる他人に預けるという方法が考えられます。

 

まず頭に浮かぶのは銀行の窓口や証券会社の窓口、ひいては電車の吊革等でよく見かける投資信託でしょう。

 

抑々、投資信託という商品は自分で投資をする主体を選定しないといけません。

 

どのような運用手法を選択するのか、株式か債券かといったようにどのような資産に投資するのか、新興国に投資する場合、為替はヘッジするのかどうかといったように殆ど自分で投資先を選択をしなければいけません。

 

個別株式よりは、難易度が下がりますが、それでもお金に関する知識、マーケットに対する知識が求められます。初心者が安易に手を出すものではありません。

 

つまり投資信託に資金を投下するということは殆ど自分で投資を行っていることに等しいということになります。

 

更に日本の投資信託の質は低く、90%以上の投資信託の運用利回りがマイナスであるという状況となっております。

 

2017年4月7日に金融庁長官である森氏が、日本証券アナリスト協会のセミナーの基調講演で「日本で販売されている5406本もの投資信託のうち、金融庁が投資対象としてよいと判断できるものはわずか1%以下の50本弱というものもあり、日本の投資信託については投資する価値がないものが多すぎる」と発言されております。

 

米国では、企業のファンダメンタル価値を評価する投資家の層が厚いため、市場の効 率化が進み、インデックス戦略が有効に機能していると言われていますが、10 年以上存 続している日本の株式アクティブ型投信281本の過去10年間の平均リターンは信託報酬 控除後で年率 1.4%であり、全体の約三分の一が信託報酬控除後のリターンがマイナス となっていました。ちなみに、この 10 年間で日経平均株価は年率約3%上昇しており、イ ンデックス投信が一般的にアクティブ型投信に比べリターンが高いとのマルキールとエリ スの主張は、日本株投信についても当てはまるように思えます。

私の友人の欧米の運用者たちは、24 時間、365 日絶えず市場の動向を注視しており、 自分の資産も賭けて投資判断を行っています。心も身体も擦り切れるくらいストレスが溜 まる一方で、成功すれば大きな報酬を得ることが出来ます。このように、欧米の一流の投 資運用業は、スポーツの世界と同様、究極の実力本位になっていると感じます。 それと比べて日本はどうでしょうか。運用会社の社長が運用知識・経験に関係なく親会 社の販売会社から歴代送り込まれたり、ポートフォリオ・マネージャーは運用者である前 に○○金融グループの社員であるという意識が強く、運用成績を上げるより定年までい かに間違いをせず無事に勤めあげるかが優先されてはいないでしょうか。

参照:https://www.fsa.go.jp/common/conference/danwa/20170407/01.pdf

 

投資信託で大損するリスクをわかりやすく説明!手数料よりも深刻な利回りの悪さ。 〜投信営業マンの嘘を暴く〜

 

金融庁の長官をして、このように言わしめる日本の投資信託に自分の資産を投下することは控えたほうがいいでしょう。

 

抑々、投資信託の手数料は預かった資産の2%程度という形態をとっており、預かり資産が多ければ多いほど、運用会社に手数料が転がりこんでくる仕組みになっており、米国の投資信託に比べて手数料、運用利回り共に以下のように非常に質の悪いものとなっております。

 

米国

  • 販売手数料 0.6%
  • 信託報酬   0.3%/年
  • 過去10年平均収益率 5%

日本

  • 販売手数料 3.4%
  • 信託報酬  1.5%/年
  • 過去10年平均収益率 ▲0.1%

 

上記から分かるように現在の日本の投資信託は預ければ預けるほど損をしていくという投資商品と現状なっております。

 

ヘッジファンドを購入するという選択肢

日本の投資信託は運用成果を期待できないことがわかりました。もう手段はないのでしょうか?

しかし、日本にもプロの投資家が投資信託とは別の形態で運用している場合があります。

 

例えば、ヘッジファンドです。

ヘッジファンドは私募投資の投資ファンドのことで、欧米の富裕層はヘッジファンドを活用して自身の資産を殖やしています。

 

ヘッジファンドといえば、ハイレバレッジで華麗な成績をあげることもあれば、▲50%もある危険なモノというイメージが根強いと思いますが、確りとしたファンダメンタル分析に基づきレバレッジを掛けずに安定的な20%程度の利回りを上げ続けているファンドも存在しています。

 

実際にリターンが高く、ポートフォリオも安定するという理由で、年々、ヘッジファンドの信頼は確かなものとなっています。

 

また私募ファンドというと怪しいイメージをお持ちの方もいらっしゃると思いますが、以下のように運用総額は順調に増加しており一般的に浸透しつつある形態となっております。

 

ヘッジファンドの運用残高

参照:三菱UFJ信託

 

 

あまり知られていませんが、日本にもちゃんとヘッジファンドは存在しており、東大や京大を卒業し、外資系の金融機関で経験を積んだ末に独立し、長期間に亘り10%以上のファンドの運用成績を確保しているファンドも存在しております。

 

 

更に日本のヘッジファンドであれば直接問い合わせることにより、ヘッジファンドの方から実際に会って日本語で運用手法とこれまでの実績についての説明を受けることが出来ます。

 

更にヘッジファンドは絶対収益型で、敏腕なヘッジファンドのファンドマネージャーが、どのような相場環境においても収益を上げるべく最善の努力をしてくれます。

 

自分で投資判断を下す必要もなく、一度預ければファンドマネージャーに預けるだけで、安定した収益を期待できるという点で、投資信託に対して非常に優位性が高い投資先であるということが出来るでしょう。

 

ヘッジファンドは、基本的に最低投資額が高く通常1000万円以上で受け付けているところが殆どですが、仮にいきなり1000万円は怖いという方も、ファンドによっては500万円程度でも今後ぞうしすることを前提として投資を受け入れることもあります。

これはファンドに問い合わせて話を聞いてみることをオススメします。

 

自分の大切な資産を堅実に増やしていく為に安定した収益を上げ続けている投資ファンドについて興味のある方はランキング記事を参考にしてみてください!

 

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