「人類最大の発明は複利だ」
これは、なんとあと天才物理学者であるアインシュタインの名言です。
この複利を生かせるかどうかが、資産運用の世界では成功と失敗の分かれ目になるといっても過言ではありません。
むしろ、複利を活かせない運用は全て失敗と捉えても良いくらいに絶大なインパクトをもたらします。
今回はこの複利について説明した後に、具体的にどのようなインパクトがあるのかを解説していきます。
Contents
複利とは?
「複利」とは簡単に言えば、「利子」に「利子」がつくことです。
100万円を5%で運用すると、1年で105万円になります。
「単利」であれば、2年目も100万円の5%の利子がつき、 合計110万円になります。
しかし、「複利」であれば105万円の5万円部分にも利回りが乗っかります。つまり2,500円のリターンが出るのす。
つまり、2年目の資産は単利の場合ですと210万円ですが、複利を生かすことで110万2500円になるのです。
たったの2500円か、と考えるのは早計です。
インパクトは強烈で、複利で5%ずつまわすと元金を2倍にするには14年、10%で回せればなんと7年で2倍にすることが可能になります。
複利を生かした資産の構築
何不自由なく生活する為に十分な資産を構築する為に必要な年間利回りの算定方法は二つの変数を定める必要があります。
一つ目は年間いくら投資に回すか、二つ目は何年間で十分なお金を貯めるかです。
資産構築のモデルケース
簡単な例の為に30歳から年間100万円を投資に回し、50歳でリタイアし50歳から85歳までの費用を賄うことを目標とするとします。
30代から定年退職をする60代までに発生する費用っていくら?子供を生んだ後の人生も含めていくらかかる?の私のケースで考えると
50代 月70万 × 12カ月 × 10年 = 8400万円
退職後36万円×12カ月×25年=1.0億円
合計1.8億円となります。(60歳からは1.0億円)
今回以下の現実的に考えられるケースで考えますと
- 投資開始:30歳
- 投資終了:60歳
- 初期投資額:500万
- 毎年の追加投資:100万
- 50歳早期退職金:2000万
- 50代の時に発生する費用:840万/年
という条件で60歳以降に必要な1億円を60歳で蓄える為に必要な利回りを算定すると9.5%-9.6%となります。

保守的ケース
次により保守的に以下のケースで考えて見ましょう。
- 投資開始:30歳
- 投資終了:60歳
- 初期投資額:500万
- 毎年の追加投資:200万
- 50歳早期退職金:2000万
- 50代の時に発生する費用:840万/年
という条件で60歳以降に必要な1億円を60歳で蓄える為に必要な利回りを算定すると7%と非常に現実的な数値となります。

一方、注意しなければいけないのは安定して+の収益を出すことです。
マイナスを出してしまうと…
例えば1年目20%、2年目-10%、3年目20%、4年目-10%という風にいったとすると一見凄い勢いで資産は増えていきそうなものですが、上記の第二パターンの場合以下のようになります。なんとマイナスになります。。。。。

なぜかというと100万を一旦50%減価すると50万になりますが、これを回復する為には+50%ではなく+100%が必要になる為です。そのため、順調に+を積み重ねていくことが重要になります。
→ 投資初心者の為の資産運用法を徹底解説!13種類の方法をおすすめ度別に比較
順調にプラスを出していくためにはどうしたらいい?
やはり、投資にはリスクがつきものですが、リスクをゼロにしようとすると元本保証の金融商品を購入することになってしまいます。
例えば、定期預金が代表的です。
しかし、定期預金の利回りは0.002%など、非常に低い水準です。
日本はゼロ金利政策などを実施しており、すでに現金を預けているだけでは利回りは出なくなってしまいました。
昔は預金だけで6.5%など高い利回りが出る時代もありましたが、そんな素晴らしい時代は終わってしまいました。
今では日本政府がインフレターゲットして2%のインフレを実現すべく、今後様々な政策が実施されます。
長らくインフレは起きていませんが、2020年のインフレ率は-0.1%と底を打っているような状況に近いです。
つまり、2%は実現できなくても今後は必ずインフレ率が上昇することは間違いないと言い切れる水準なのです。
また、資産運用で大切なのは「国に逆らった動きをしない」ことが最も大切です。
日本政府の財務状況を見ても、対外純資産がなんと364兆円という大規模な数字になってしまっています。

資産は1097兆円、負債は733兆円と資産比率が非常に高い状況です。
つまり、円安に向かえば向かうほど、日本の資産は増大していくのです。
円安に向かうということは、それは国内のインフレ率が上昇するということです。
インフレ率の上昇は、国内にある現金の価値を下げるということです。
つまり、定期預金は利回りが低いばかりか、今後現金の価値が下がりますので、利回りを上回る価値の減価を起こすのです。
タンス預金も直撃します。これでも、円で資産を持つという選択肢を取るリスク選考型の方は、そう多くないでしょう。
世界一のヘッジファンドを運営するレイダリオ氏も現金はゴミであるという名言を残しているのは、米国でも同じ考えで皆積極的に資産運用をしていることの裏返しになっています。
ではどこに投資をすべきなのか?
どこに投資すべきかはすでに歴史が証明しており、それは株式投資です。

1802年から株式投資のリターンは群を抜いており、やはり高利回りを狙っていくにあたり株式投資は外せません。
また、現在米国、日本も低金利政策をとっており、この低金利の間は特に株式に資金が流入するため、2020年のコロナショック後は完全に株式相場が急上昇を続けています。
つまり、今この時点で定期預金で運用をしていた人は、株式投資をしていた人に大きくリターンが劣後してしまっているのです。
流石に株式相場は急騰しすぎているものの、まだまだ低金利政策は続行しており、株式投資をしている人がとても有利な展開は残り3年程度で終わるかもしれませんが、それでも株式投資のリターンは他資産に比べると常に高いものになっていきます。
しかし、株式投資というのは個人で運用するにはとても危険です。
メディアでは億り人デイトレーダーなどがもてはやされています。
しかし、生存者バイアスがかかっていることを忘れてはいけません。
億り人が出現する裏には、株式相場で敗北を喫し、全財産を失い路頭に迷ってしまった人は多数います。
上昇相場の中でも、相場は甘くなく、やはり5年、10年と相場に張り続け、実力を伸ばし、才能を開花させた人が勝てる場所なのです。
最後に才能と入れましたが、株式相場は残念ながら努力だけでは勝てません。どうしても才能が必要な世界なのです。そしてその才能があるかどうかは長い期間勝ち続けられているかどうかでしか測れません。
そんな才能がある、株式相場で勝ち続けているプロの投資家が在籍する代表格がヘッジファンドです。
ヘッジファンドは投資信託などとは異なり、私募ファンドであり、世に多くの情報が出ていません。
しかし、コンタクトが取れれば、最低出資額は1000万円〜と非常に高額ではありますが、個人でも出資が可能です。
ヘッジファンドは絶対収益型であり、下落相場でも積極的にリターンを取る方針をとっています。
例えば、今のような上昇相場であれば指数よりも大きなリターンをもたらします。
下落相場の中でも株価指数をオーバーパフォームするその運用の水準は、やはりプロの投資家が運用しているのだと驚嘆するばかりです。
そのパフォーマンスの高さから、年々ヘッジファンドの運用残高は増加の一途を辿っています。

参照:三菱UFJ信託
私自身もヘッジファンドで運用をしていますが、以下の記事でおすすめヘッジファンドとその選び方のポイントをまとめています。
まとめ
今回は複利運用の重要性と、個人投資家が投じるべき資産について紹介しました。
今の時代は、国民全員に金融リテラシーが求められ、自分が無知であることは機会損失に繋がります。
機会損失とは、損失です。例えば、2020年のコロナショック後の低金利下で、株式に資産を投じていなかった人たちは、大きく機会損失を被りました。
適材適所に資産を置くように心がけましょう。
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